※本記事は、Canadian Mining Report にて Ben McGregor 氏が執筆した内容を翻訳・再構成したものです。
Metals Focusは、2027年の金価格が1オンスあたり平均5,330米ドルに達する可能性があるとの見通しを示しました。
ただし、5,330米ドルという数字はあくまで「年間平均価格」の予測です。金価格が5,330米ドルまで上昇するという目標価格でも、新たな史上最高値を意味するものでもありません。
金価格は2026年1月下旬にすでに史上最高値を記録した後、大きく下落しました。10月6日時点では1オンスあたり4,170～4,200米ドル前後で取引されています。
そのため、2027年の平均価格が5,330米ドルになったとしても、史上最高値を更新しない可能性があります。反対に、年間平均価格が5,330米ドルに届かなくても、一時的に史上最高値を更新することもあり得ます。
重要なのは、「年間平均価格」と「最高値」を分けて考えることです。年間平均価格は1年間を通した価格水準を示す一方、最高値はある一時点の価格にすぎません。
2027年の金価格を考えるうえでは、5,330米ドルという数字だけを見るのではなく、なぜそこまで上昇する可能性があるのか、反対に予測を下回る要因は何なのかを確認する必要があります。 貼り付けたテキスト（1）
10月5日、Al JazeeraはMetals Focusによる年間見通しを報じました。
Metals Focusは、2027年の金価格が1オンスあたり平均5,330米ドルに達する可能性があると予測しています。
背景として挙げているのが、インフレ圧力、米国の財政赤字、そして米ドル建て資産への依存を減らそうとする投資家の動きです。
一方、FRB（米連邦準備制度理事会）が依然として目標を上回るインフレ率に対応しているため、短期的には金価格が下落する可能性があるとも指摘しています。
Metals Focusは2027年に金価格が史上最高値を更新すると予測していますが、5,330米ドルという水準から2027年が始まり、その価格が年間を通して維持されると予測しているわけではありません。
ここで重要なのが「平均」という言葉です。
年間平均5,330米ドルとは、1年間の金価格を平均した数字です。
例えば、数カ月にわたって4,600米ドルで推移した後、一時的に6,000米ドルまで上昇し、年間平均を押し上げることも考えられます。
5,330米ドルという数字だけでは、そこに至るまでの値動きは分かりません。
10月初旬の約4,170米ドルから5,330米ドルまでは約28％の上昇になります。一部では上昇率を約22％とする報道もありますが、これは4,300米ドル台半ばを起点とした場合の数字です。
重要なのは数％の違いではなく、5,330米ドルが10月時点の価格から見れば大幅な上昇である一方、2026年1月の最高値から見ればそれほど大きな上昇ではないことです。
1月の高値付近で金を購入した投資家にとって、5,330米ドルは大幅な利益を意味する価格ではなく、すでに経験した価格帯への回復に近い水準となります。
現在の金相場における最高値は、2027年ではなく2026年1月下旬に記録されています。
現物と先物では価格が異なるため、史上最高値の正確な数字には違いがあります。
広く利用されている価格データの一つでは、1月29日に約5,396米ドルの史上最高値を記録しました。一方、1月下旬の現物価格が約5,595米ドルまで上昇したとする報道もあります。
どちらの数字を使っても、大きな流れは変わりません。
金価格は1月に史上最高値を記録した後、10月までに約20～25％下落しました。
これは過去の価格水準まで暴落したというよりも、急速に上昇した金相場が、FRBの金融引き締め、エネルギー価格の上昇、高止まりする利回りなどを受けて調整したと見ることができます。
では、2027年に再び史上最高値を更新するのでしょうか。
その可能性はあります。
しかし、年間平均5,330米ドルという予測自体が史上最高値更新を意味するわけではありません。
1月の最高値が5,390米ドルを上回っていたのであれば、2027年を通して最高値を更新しなくても、年間平均が5,330米ドルになることは可能です。
反対に、一時的に史上最高値を更新したとしても、その後の価格が低ければ年間平均は5,330米ドルに届かない可能性があります。
つまり、年間平均と最高値は別の指標です。
金価格が以前の最高値まで回復すること自体は大きな動きですが、それだけで新たな上昇局面に入ったことを意味するわけではありません。
5,330米ドルは市場全体の共通予測ではありません。
Metals Focusによる一つの予測であり、主要金融機関のなかでも比較的高い水準に位置します。
RBC Capital Marketsは8月に複数のシナリオを示しました。
中心となるシナリオでは、2027年の平均金価格を約4,225米ドルとしています。
強気シナリオでは平均約5,296米ドル、一部の四半期では約5,321米ドルを予測しています。一方、弱気シナリオでは年間平均約3,661米ドルです。
RBCのChristopher Louney氏は9月、不透明感や脱ドル化、通貨価値の低下に対する懸念などを背景に、5,296米ドル前後の強気シナリオに近い見方を示しました。
ただし、これは基本シナリオそのものが5,296米ドルへ変更されたという意味ではありません。
ほかの金融機関も異なる予測を示しています。
Goldman Sachsは2027年末の目標価格を約5,400米ドルとしています。ただし、これは年間平均ではなく年末時点の価格です。
また、9月の利上げ後には、2026年末の適正価格を約4,650米ドルへ引き下げました。
Bank of Americaは、2027年半ばの四半期平均を5,000米ドル前後と予測する一方、2027年の年間平均は約4,813米ドルとしています。
さらに、2026年後半には3,750米ドル前後まで下落する可能性を指摘しています。原油価格が1バレル150米ドル前後まで上昇する場合には、2027年の平均金価格が3,500米ドル前後まで低下する可能性も示しています。
これはBank of Americaの基本シナリオではありませんが、2027年の金価格が経済環境によって大きく変わる可能性を示しています。
HSBCは2027年の平均価格予測を約4,825米ドルへ引き下げました。
Morgan StanleyのAmy Gower氏は、2027年後半に金価格が5,000米ドルを再び上回る可能性があるとする一方、4,000米ドル前後を強い下値支持線とみています。
UBSについては、2027年3月に5,000米ドル前後、6月に5,200米ドル前後との予測が報じられています。
こうした予測を並べると、2027年の金価格について大きな幅があることが分かります。
慎重な予測では年間平均4,200米ドル前後、複数の金融機関では4,800～5,000米ドル前後、強気シナリオや年末目標では5,300～5,400米ドル前後となっています。
Metals Focusの5,330米ドルは、このなかでも上限に近い予測です。
予測に1,000米ドル以上の差があること自体が、2027年の金価格を正確に予想することの難しさを示しています。
年間平均5,330米ドルを実現するには、2027年の大部分で強い金需要が続く必要があります。
まず重要なのが中央銀行による金購入です。
世界の中央銀行は数年にわたり、過去と比べて非常に速いペースで金準備を増やしてきました。
Goldman Sachsによると、中央銀行による金購入は月間約90トンに達しており、2022年以前の平均である月間約17トンを大幅に上回っています。
Goldman Sachsは、こうした中央銀行による購入を2027年末に5,400米ドルへ到達するとの予測を支える重要な要因としています。
ただし、中央銀行が今後も同じペースで買い続ける保証はありません。
中央銀行は短期的な価格変動を狙って金を購入しているわけではないため、高値でも購入を続ける可能性があります。その一方で、購入ペースが低下すれば、5,000米ドルを大きく上回る予測を実現するのは難しくなります。
もう一つ重要なのが投資家による需要です。
財政赤字の拡大、長期金利の高止まり、脱ドル化への動きなどを背景に、金を保有する投資家が増えました。
こうした動きは2026年1月の史上最高値まで金価格を押し上げた要因でもあります。
ただし、こうした材料はすでに広く知られています。
金価格がさらに大きく上昇するには、債券市場の新たな混乱、中央銀行による一段の購入増加、あるいはFRBが利上げを停止して利下げへ向かうなど、新たな材料が必要になる可能性があります。
2027年の金価格を考えるうえで、FRBの政策金利も重要です。
FRBは9月16日に0.25％の利上げを実施し、政策金利を3.75～4.00％としました。
10月6日時点では、市場が織り込む10月の追加利上げ確率は約22％まで低下した一方、12月の利上げ確率は約84％となっています。
Metals Focusも、金融引き締めが短期的に金価格の重しになる可能性を指摘しています。
金自体には利息が付きません。
現金や債券で4％前後の利回りを得られる環境では、利息を生まない金を保有する機会費用が大きくなります。
そのため、2027年の金価格が平均5,330米ドルまで上昇するシナリオには、景気が十分に減速し、FRBが利上げを停止した後、利下げへ向かうとの見方も含まれています。
Goldman Sachsは2027年後半から2028年にかけて利下げが行われる可能性を想定しています。
ただし、利下げの開始が想定より遅れれば、2027年の平均金価格も強気予測を下回る可能性があります。
高い金価格は、宝飾品などの実需を減少させる可能性があります。
すでに価格に敏感な一部の国では、高値によって現物需要が弱まっています。
こうした需要が低迷すれば、金価格を高い水準に維持するには、投資家と中央銀行による購入がさらに重要になります。
投資需要や中央銀行需要が宝飾品需要の減少を補うことは可能ですが、それが今後も続く保証はありません。
金価格の見通しを考える際には、投資需要だけでなく、価格上昇によって減少する可能性がある実需も見る必要があります。
Metals Focusの予測が外れるシナリオは、特別なものではありません。
2026年に実際に起きたことが続くだけでも、金価格には下押し圧力がかかります。
一つ目がエネルギー価格です。
Bank of Americaは、原油価格の急騰によって2027年の平均金価格が3,500米ドル前後まで低下するシナリオを示しています。
燃料価格が上昇すればインフレ圧力が強まり、中央銀行が金融引き締めを長く続ける理由になります。
高金利と米ドル高はいずれも金価格の逆風です。
さらに、原油価格の上昇は金鉱山会社の燃料費も押し上げます。
そのため、金価格が下落する一方で生産コストが上昇し、金鉱株にとってより厳しい状況になる可能性があります。
インフレ率が低下しても政策金利が高いままであれば、実質金利は上昇します。
これは金価格にとって典型的な逆風です。
安全資産としての金需要がなくなるわけではありませんが、金価格の上昇を抑える要因になります。
2026年1月に金価格が史上最高値を記録した際には、こうした金利面の制約が弱まるとの期待がありました。
しかし、10月時点では再び高い金利が意識されています。
2027年の平均価格が5,330米ドルになるには、こうした金利面の逆風が長期間にわたって弱まる必要があります
2026年1月の金価格上昇には、中央銀行などの長期的な買い手だけでなく、短期資金も大きく影響しました。
短期投資家が市場から撤退すれば、中央銀行が金を売却していなくても価格は大幅に下落することがあります。
Morgan Stanleyは、最近の金価格への下押し圧力の一因としてアルゴリズム取引による売りを挙げています。一方、中央銀行などによる需要は底堅く推移しています。
この違いは重要です。
中央銀行などの長期的な需要は価格の下支え要因になりやすい一方、短期資金は価格を急速に押し上げることがあります。
短期資金が戻らなければ、金価格が一定の水準で下支えされても、平均5,330米ドルには届かない可能性があります。
また、景気後退が必ず金価格の上昇につながるとは限りません。
市場が急落し、投資家が現金を必要とする局面では、金も換金のために売却されることがあります。
長期的に金にとって強気な環境でも、短期的には大幅に下落する可能性があります。
現時点で正確な金価格を知ることはできません。
主要機関の予測自体が、その不確実性を示しています。
弱気シナリオでは3,000米ドル台半ば、複数の基本シナリオでは4,000米ドル台半ば、強気シナリオでは5,000米ドル台半ばまで予測に幅があります。
Metals Focusの5,330米ドルは、こうした予測のなかでも上限に近い数字です。
これは2027年の金価格そのものではありません。
Metals Focusが想定する需要環境が続き、FRBによる金融引き締めの影響が2027年には弱まるという条件のもとで、年間平均が到達する可能性がある水準です。
そもそも、2027年の金価格を一つの数字で表すことには限界があります。
1月、6月、12月では価格が大きく異なる可能性があります。
年間平均は、その年が終わった後に1年間の値動きをまとめた数字です。
投資家は平均価格だけを経験するのではなく、その途中にあるすべての上昇と下落を経験します。
2027年の金相場は、一つの価格へ向かうというより、高い水準で大きく変動する可能性があります。
5,330米ドルはその上限に近い水準を示す可能性がありますが、2027年の中心的な価格になると決まったわけではありません。
新たな史上最高値を記録するには、2026年1月の高値を上回る必要があります。
価格データによって違いはありますが、おおむね5,400～5,600米ドルを超える水準です。
10月初旬の約4,170米ドルから考えると、約30～35％の上昇が必要になります。
これは、年間平均5,330米ドルを達成することとは異なります。
例えば、年間を通して5,200米ドル以下で推移しても、平均価格が5,000米ドルを大きく上回る可能性があります。その場合、年間平均は高くても史上最高値は更新しません。
反対に、年間平均が4,900米ドルであっても、一時的に5,700米ドルまで上昇すれば史上最高値を更新します。
新たな史上最高値を更新しやすい環境としては、中央銀行による金購入が現在の高い水準を維持すること、FRBが2027年前半までに利上げを終了して金融緩和へ向かうこと、米ドル高が弱まること、投資資金が再び金市場へ流入することなどが考えられます。
Metals Focus、RBCの強気シナリオ、Goldman Sachsの2027年末予測などは、程度の差はあっても、こうした条件の一部が実現することを想定しています。
一方、2027年を通して4,600～5,200米ドル程度で推移する可能性もあります。
その場合、年間平均は高水準になりますが、2026年1月の史上最高値は更新しません。
これは必ずしも弱気なシナリオではありません。
すでに高値圏にある資産では、長期間にわたって一定の価格帯で推移することもあります。
2024～2025年の上昇と2026年1月の急騰によって、金価格は大幅に上昇しました。
今後の焦点は、20％を超える調整とFRBの利上げを経験した後でも、再び最高値を更新できるかどうかです。
金鉱株と金価格は同じ動きをするわけではありません。
金鉱山会社の収益を左右するのは、金の販売価格と金を生産するためのコストとの差です。
仮に2027年の平均金価格が5,330米ドルになったとしても、軽油、人件費、鉄鋼、ロイヤルティなどのコストも上昇すれば、金鉱山会社の利益が金価格と同じ割合で増えるわけではありません。
金価格が上昇し、生産コストが安定している局面では、鉱山会社の利益は金価格以上のペースで増加する可能性があります。
反対に、金価格が下落しながらコストが上昇すれば、利益は金価格以上のペースで減少する可能性があります。
Bank of Americaが示した原油高のシナリオは、その分かりやすい例です。
原油価格が急騰し、平均金価格が3,500米ドル前後まで低下すれば、鉱山会社は売上減少と燃料費上昇の両方に直面します。
また、金鉱株と一口に言っても事業内容は異なります。
大手金鉱株のファンドでは、Newmont、Agnico Eagle、Barrickなどが大きな比率を占めていますが、ロイヤルティ・ストリーミング企業なども含まれています。
ロイヤルティ・ストリーミング企業は、自ら同じ方法で鉱山を操業するのではなく、鉱山開発などへ資金を提供し、その見返りとして生産された金の一部などを受け取ります。
そのため、鉱山会社とはコスト構造もリスクも異なります。
金鉱山会社を見る際には、操業する国・地域も重要です。
税制やロイヤルティ、鉱業政策が変更されれば、金価格が上昇しても企業の利益が想定ほど増えない可能性があります。
さらに、鉱石品位、剥土比、鉱山寿命などによって、高い金価格をどれだけ利益へ転換できるかが変わります。
株式発行による希薄化にも注意が必要です。
過去の金価格上昇局面でも、鉱山会社が大量の新株を発行した結果、企業全体の価値が上昇しても1株あたりの価値が伸びなかったケースがあります。
金価格が上昇したからといって、金鉱株も同じように上昇するとは限りません。
まだ鉱山を建設していない開発企業では、さらに状況が異なります。
開発段階の企業には、許認可取得、建設資金の確保、鉱山建設などが必要です。
5,330米ドルという高い金価格を前提にしなければ採算が取れない鉱山計画であれば、その事業自体が強気シナリオに依存していることになります。
2027年の金価格が実際に平均5,330米ドルとなり、生産コストが安定すれば、多くの金鉱山会社のキャッシュフローは現在より増加する可能性があります。
一方、RBCの基本シナリオである4,225米ドル前後にとどまれば、収益予想も大きく変わります。
金鉱株は金価格の値動きを増幅する可能性がありますが、金そのものと同じ投資対象ではありません。
5,330米ドルという数字を見る際には、まず誰がどのような前提で示した予測なのかを確認する必要があります。
今回の数字は、Metals Focusが年間見通しで示し、10月5日に報じられた2027年の平均金価格予測です。
CMEの市場価格でも、FRBの予測でも、RBCの基本シナリオでもありません。
次に、年間平均と最高値を区別します。
2026年1月の最高値は、価格データによって異なるものの約5,400～5,600米ドルです。
2027年に必要なのが史上最高値の更新なのか、それとも現在より高い価格が長期間続くことなのかによって、見方は変わります。
さらに、予測が外れる条件も確認する必要があります。
中央銀行による金購入の減少、実質金利の上昇、米ドル高、原油価格の急騰などは、今回紹介した金融機関自身が金価格の下振れ要因として挙げています。
金そのものと金鉱株を区別することも重要です。
現物の金には経営陣も鉱山の操業リスクもありません。
一方、金鉱株は金価格上昇によって利益が大幅に増える可能性がある反面、生産コストの上昇や操業上の問題によって、金価格が横ばいでも株価が下落する可能性があります。
弱気シナリオも無視できません。
RBCは2027年の弱気シナリオとして平均3,661米ドル前後を示しています。Bank of Americaも2026年後半に3,750米ドル前後まで下落する可能性や、原油価格急騰時に2027年平均が3,500米ドル前後となるシナリオを示しています。
こうした予測が実現すると考える必要はありませんが、強気予測だけを見るのではなく、価格が大きく下落する可能性も考慮する必要があります。
金は大きな強気相場を経験してきました。
2026年1月には5,300米ドルを超える史上最高値を記録しましたが、その後は一時4,000米ドル前後まで下落し、10月初旬には4,100～4,200米ドル台で推移しています。
強気相場であっても、20％程度の下落は起こり得ます。実際、今回の相場ですでに起きています。
史上最高値を記録した後に、以前の最高値を上回る予測が出たからといって、次の上昇が約束されているわけではありません。
一方、大幅に下落したからといって、長期的な強気相場が終わったとも限りません。
2027年末までには、中央銀行の需要、FRBの金融政策、投資家による資金流入、生産コストなど、さまざまな要因を確認する必要があります。
より穏やかな強気シナリオも考えられます。
かつて1オンスあたり2,000米ドルでも高いと考えられていた金価格は、現在4,000米ドル台で推移しています。
Morgan Stanleyは4,000米ドル前後を下値支持線とみています。
もちろん、この水準を下回る可能性はあります。
それでも、2027年の平均価格が5,330米ドルになれば再び大幅な上昇局面に入ったことになります。一方、4,000米ドル台半ばで推移したとしても、現在の高い価格帯を定着させる動きと見ることができます。
どちらも長期的な強気相場のなかで起こり得ます。
年間平均価格の予測は、短期売買よりも長期的な計画に適した数字です。
中央銀行、鉱山会社、長期運用を行うファンドなどは、5,330米ドルを一つのシナリオとして分析に使用できます。
ただし、その場合でも弱気シナリオと合わせて考える必要があります。
数週間後の金価格を知りたい短期投資家にとって、2027年の年間平均価格はほとんど役に立ちません。
1年間の途中でどのような値動きをするかが、短期投資ではより重要だからです。
鉱山会社にも同じことがいえます。
5,330米ドルでなければ採算が取れない鉱山計画は、強気シナリオに依存した計画です。
4,200米ドルなど、より保守的な価格でも事業を継続できるかどうかを見る必要があります。
個人投資家にとっても考え方は同じです。
5,330米ドルまで上昇することを前提に投資規模を決めるのではなく、4,000米ドル前後まで下落した場合でも保有を続けられるかを考える必要があります。
2027年の金価格が平均5,330米ドルに達する可能性はあります。
ただし、これはMetals Focusによる予測であり、主要金融機関のなかでも比較的強気な水準です。
ほかには年間平均4,200米ドル前後や4,800米ドル前後という予測もあり、2027年末に5,400米ドル前後まで上昇するとの見方もあります。
5,330米ドルが2027年の金価格として確定しているわけではありません。
一方、史上最高値の更新は年間平均とはまったく異なります。
2026年1月にはすでに5,300米ドルを超え、価格データによっては5,500米ドルを超える最高値を記録しています。
2027年を通して高い価格が続いても、この最高値を一度も超えない可能性があります。
反対に、わずか数日だけ最高値を更新しながら、年間平均では5,330米ドルを大幅に下回る可能性もあります。
中央銀行による金購入が高水準を維持し、FRBが利上げを終了して金融緩和へ向かい、米ドル高が弱まり、投資資金が再び金市場へ流入すれば、史上最高値の更新と高い年間平均価格の両方が実現する可能性があります。
しかし、こうした条件がそろわなければ、2026年1月の最高値が長期間にわたって更新されない可能性もあります。
2027年の金価格を見るうえで重要なのは、5,330米ドルという一つの数字だけではありません。
その予測がどのような条件を前提としているのか、そしてどのような変化によって予測が崩れるのかを確認することです。
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Ben McGregor氏は、Canadian Mining Reportで毎週更新される「Weekly Roundup」を執筆し、金属・鉱業セクターを分析しています。金、銅、ウランなど幅広い鉱種を取り上げ、市場動向やTSXV上場のジュニア鉱山会社について、データに基づいた分析を提供しています。
